バフェットがS&P500を売却？その背景と投資家が考えるべきこと

2025年に入り、投資家界隈を大きく揺るがすニュースが飛び込んできました。

「ウォーレン・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイがS&P500関連のポジションを売却した」という報道です。

バフェットといえば、「自分が亡くなった後は、資産の90％をS&P500に投資せよ」というほど、S&P500信奉者としても知られているだけに、今回の動きは多くの投資家に衝撃を与えています。

このニュースを、単純に「バフェットがS&P500を見限った」と捉えるのは早計です。

では、この動きをどう見るべきなのか、個人投資家はどんな視点を持てばいいのか、解説していきます。

まず押さえておきたいのは、バフェットは企業価値に対して割安な資産を長期保有する「バリュー投資家」であることです。

S&P500は米国の代表的な500社で構成されるインデックスですが、2023年以降、ハイテク企業を中心に株価が急騰し、S&P500全体のPER（株価収益率）は歴史的に見ても高水準に達しています。

バフェットは割高と判断すれば、一旦売却し現金比率を高めることを選ぶ投資家です。

実際、バークシャー・ハサウェイの現金保有額はここ数年増加傾向にあり、2024年末時点では過去最高水準の現金を保有していました。

これは、割高な市場に強気で飛び込むのではなく、次の好機に備えるための準備とも言えます。

したがって、「S&P500を売った＝米国株が終わり」という極端な見方は誤解です。

バフェットは過去にも、リーマンショックやITバブル崩壊時のように、市場が大きく下がったタイミングで巨額の資金を投入してきました。

つまり、今回の売却も「次の買い場に備えた弾薬確保」と捉えるのが自然です。

S&P500はAIブームを背景に、エヌビディアやマイクロソフト、アップルなどの超大型株に資金が集中し、指数全体が一部企業に依存する歪な構造になっています。

バフェットはこうした状況をリスクと捉え、「市場全体の過熱感」が和らぐまで待機するスタンスなのかもしれません。

• S&P500を完全に見限ったわけではない

• 高PER＝割高と判断している可能性

• 次の大きな買い場に備え、キャッシュポジション強化

• 歪んだ指数構成（AI特化）への警戒感

バフェットの売却は注目すべき動きですが、個人投資家がそのまま真似をする必要はありません。

なぜなら、バフェットは数十兆円規模の運用を行う機関投資家であり、短期的な資金繰りや流動性管理も重要だからです。

一方、個人投資家にとってのS&P500は、手軽に米国経済全体に分散投資できる優れた選択肢であることに変わりありません。

• バフェットの行動は「参考情報」として押さえつつも、長期的な米国経済の成長を信じるなら、淡々と積み立て投資を続けるのが王道。

• 逆に、「バフェットが割高と判断する水準なら一部売却して現金比率を上げる」という考え方も、リスク管理の一手として検討できます。

重要なのは、「バフェットが売ったから」という理由だけでパニック売りしないことです。

バフェットの行動の背後にあるロジックを理解し、自分自身の資産状況や運用方針と照らし合わせた上で判断することが大切です。

バフェットが繰り返し強調してきたのは「人々が強欲なときに恐れ、恐れているときに強欲であれ」という逆張りの精神です。

現在のS&P500は、多くの投資家がAI関連銘柄に過度な期待を抱き、強欲モードに突入している状況とも言えます。

バフェットがS&P500を一部売却することで、市場への冷や水効果を狙っている可能性すらあります。

短期的には「売り」でも、長期的には「買い」のチャンスが来ると見ているからこそ、キャッシュを手元に残している。

この冷静さこそ、私たちが学ぶべきバフェットの真髄でしょう。

ウォーレン・バフェットがS&P500を売却したという事実は、多くの投資家にとって重要なシグナルです。

ただし、それを単純に「S&P500は終わり」と悲観するのではなく、「次のチャンスに備えるための布石」と捉えることで、冷静に自分の投資戦略を見直すきっかけにできます。

個人投資家にとって最も大切なのは、目先のニュースに振り回されず、自分の資産形成プランを持ち続けることです。

S&P500への積み立て投資を続けるのも、バフェットにならってキャッシュを増やすのも、どちらも正解になり得ます。

大切なのは、自分自身の投資目的やリスク許容度に合った選択をすることです。